年金が始まるまでの空白期間と、退職後の資産の減り方を同時に確認できるシミュレーターです。平均利回りがプラスでも、毎月の生活費と物価上昇によって預貯金を取り崩す速度は変わります。
条件を変えて無料シミュレーション
この計算ツールでは、初期値はあくまで例です。実際の金額・期間・家族の事情に合うように値を変更してください。パソコンでもスマートフォンでも、入力値の変更に合わせて結果が更新される設計です。
老後資金は何歳で尽きる?
55歳で退職する場合など、取り崩し開始時点からの資産寿命を月単位で計算。項目を変更するとすぐに再計算します。
計算結果を読み込み中…
計算結果は入力条件に基づく概算です。制度上の確定額・将来の成果・安全性を保証するものではありません。
何を入力すると、何が分かる?
現在の年齢、金融資産、毎月の生活費、年金受給開始年齢と月額、想定利回り、物価上昇率を入力します。毎月の資産残高を積み上げて、95歳まで維持できるかを確認します。
計算結果では、まず主な金額・期間・比率を確認し、次に条件を変えたときの差を比較します。数値が大きい場合でも、必ずしもその選択が優れているとは限りません。誰が、いつ、どのような費用やリスクを負うかも一緒に考える必要があります。
結果の読み方と比較のポイント
年齢ごとの資産残高を確認するほか、退職直後と年金受給後で家計の不足額がどう変わるかを比較します。例えば月30万円と40万円では30年間の差が非常に大きく、生活費を少し変えるだけでも取り崩し開始年齢が動きます。
比較するときは、ひとつの数字だけを動かしてみてください。前提条件を一度に変えると、どの要素が計算結果に効いているのか分かりにくくなります。最初は現在の条件を入力し、次に少し保守的な条件と楽観的な条件を試すと、結果の幅を把握しやすくなります。
計算方法と前提条件
資産残高=前月残高×(1+年利換算月次利回り)+年金収入−物価調整後の生活費。月末残高がゼロ以下になった最初の年齢を資産寿命とします。
このツールは、入力された前提をもとに結果を再現できることを重視しています。結果に使う金額・単位・計算期間を記事内に示していますが、実際の制度、契約、投資商品、行政手続きの判断とは異なる場合があります。特に将来の数値には不確実性があります。
見落としたくない注意点
利回りは毎月一定という仮定であり、実際の運用の値動き、税金、医療・介護費用、年金改定、家族構成の変化は表しません。最終的な老後計画は悲観ケースも検討してください。
「計算上は得になる」ことと、「実生活でも無理なく続けられる」ことは別です。資金繰り、生活への負担、家族の意見、将来の変更可能性なども踏まえて、比較の材料として使ってください。数値の出所が実際の契約書・通知書で確認できるものは、その数値を優先しましょう。
具体例:支出と年金の組み合わせ
45歳で資産3,500万円を保有し、月35万円を使う世帯を考えてみます。65歳から年金20万円を受け取れるとしても、65歳までの20年間は年金収入がないため、早期退職の有無によって資産の減り方は大きく変わります。収入が続く間は生活費すべてを資産から引くモデルではないことに注意し、実際の退職年齢に合わせて入力するのが大切です。
比較のポイントは生活費とインフレ率です。月の支出を35万円から30万円に減らすと年間60万円の差になり、20年なら単純計算で1,200万円になります。しかし物価が上昇する場合は同じ生活水準を維持する金額も増えます。現在の生活費だけでなく、10年後の支出がどの程度になるかを慎重に見積もりましょう。
運用利回り3%という入力は毎年3%増える保証ではありません。退職直後に大きく下落すると、値下がりした資産を生活費として売却しなければならず、平均利回りが同じでも残高が変わることがあります。最悪の時期に売らずに済む預金の確保や、将来の医療費・介護費用の余裕も検討してください。
よくある質問
毎月の支出が多いと、何歳までの資金が不足する?
支出額を入力し直すと資産が尽きる時期を比較できます。固定利回りでの概算であり将来を保証するものではありません。
最初に入力する数字が分からない場合は?
まずは表示されている初期値で操作方法を確認し、家計簿・給与明細・契約書などから分かるものだけ実際の数字に置き換えてください。不明な条件は単純な仮定として扱い、結果がどれほど変わるかを見ておくと役立ちます。
入力のおすすめ順序
最初に現在の生活費と手元の現預金を確定し、次に年金の見込額、運用利回り、物価上昇率の順に入力すると、どの前提が結果を左右するか分かりやすくなります。生活費を毎月5万円減らす場合、運用利回りをゼロにする場合、年金開始を遅らせる場合の3つを個別に試し、資産寿命の変化を記録してください。
あわせて試したいシミュレーター
資産寿命は物価の影響も受けます:10年後の生活費はいくら?物価上昇率別の無料シミュレーター。関連する条件も入力し、複数の視点から比べてみてください。
参考資料
金融庁・NISAを知る。制度や統計の正確な定義、最新の条件は一次資料を確認してください。
※このページは一般的な情報提供を目的とした概算シミュレーションです。個別の税務・法律・年金・保険・金融商品の助言を行うものではありません。