築年数が進んだ住宅では、今の家を直して住み続けるか、別の家に移るかの判断が難しくなります。購入価格だけでなく、売却による収入、修繕費と保有期間の支出を同じ土俵で比べることが重要です。
条件を変えて無料シミュレーション
この計算ツールでは、初期値はあくまで例です。実際の金額・期間・家族の事情に合うように値を変更してください。パソコンでもスマートフォンでも、入力値の変更に合わせて結果が更新される設計です。
リフォームと住み替えの費用比較
初期費+維持費を比較。項目を変更するとすぐに再計算します。
計算結果を読み込み中…
計算結果は入力条件に基づく概算です。制度上の確定額・将来の成果・安全性を保証するものではありません。
何を入力すると、何が分かる?
リフォーム費、現在の家の年間維持費、住み替え先の購入価格、現在の家の売却額、諸費用、新居の年間維持費、比較年数を入力して累計支出を計算します。
計算結果では、まず主な金額・期間・比率を確認し、次に条件を変えたときの差を比較します。数値が大きい場合でも、必ずしもその選択が優れているとは限りません。誰が、いつ、どのような費用やリスクを負うかも一緒に考える必要があります。
結果の読み方と比較のポイント
例えばリフォーム500万円と住み替えの実質初期負担1,200万円を比べた場合でも、年間の修繕・維持費が違えば長期の差が縮まることがあります。リフォームを繰り返す可能性も考慮しましょう。
比較するときは、ひとつの数字だけを動かしてみてください。前提条件を一度に変えると、どの要素が計算結果に効いているのか分かりにくくなります。最初は現在の条件を入力し、次に少し保守的な条件と楽観的な条件を試すと、結果の幅を把握しやすくなります。
計算方法と前提条件
リフォーム案=工事費+現在の住宅の年間維持費×年数。住み替え案=新居購入額+諸費用−現在の家の売却代金+新居の年間維持費×年数。
このツールは、入力された前提をもとに結果を再現できることを重視しています。結果に使う金額・単位・計算期間を記事内に示していますが、実際の制度、契約、投資商品、行政手続きの判断とは異なる場合があります。特に将来の数値には不確実性があります。
見落としたくない注意点
比較期間終了時点の住宅価値、住宅ローン金利、売却税金、引っ越し費、住宅性能向上による価値や耐用年数を別途考慮する必要があります。
「計算上は得になる」ことと、「実生活でも無理なく続けられる」ことは別です。資金繰り、生活への負担、家族の意見、将来の変更可能性なども踏まえて、比較の材料として使ってください。数値の出所が実際の契約書・通知書で確認できるものは、その数値を優先しましょう。
具体例:20年間で住まいの費用はどう違う?
今の家を500万円でリフォームし、その後の維持費が年25万円なら、20年間の概算負担は1,000万円です。一方、新しい家を3,500万円で買い、今の家を2,200万円で売り、諸費用150万円と年15万円の維持費を見込むなら、住み替えの20年間の負担は1,750万円になります。この条件ではリフォームの方が750万円少ない計算です。
ただし、こうした数字には住み替え後の住宅の売却価値や住宅ローンの金利が含まれていません。古い家を直した20年後と、比較的新しい家で過ごした20年後では資産価値が違う場合があります。売却価格がいくらになるかは予想が難しいため、安値でも売れる場合など複数ケースを用意しましょう。
リフォームの見積もりには工事範囲や追加工事、耐震改修・断熱性能の改善なども関係します。水回りだけの改修と構造部分を含む全面改修では費用が異なります。家族があと何年住むのか、将来のバリアフリー、通勤や学校へのアクセスなど、価格表に載らない価値も比較して判断してください。
よくある質問
リフォームの方が必ず安い?
初期費用は少なくても、修繕周期や保有する住宅の価値で変わります。
最初に入力する数字が分からない場合は?
まずは表示されている初期値で操作方法を確認し、家計簿・給与明細・契約書などから分かるものだけ実際の数字に置き換えてください。不明な条件は単純な仮定として扱い、結果がどれほど変わるかを見ておくと役立ちます。
比較条件をそろえるための確認
リフォーム案に工事費と住み続けた場合の修繕費を入れるなら、住み替え案にも購入諸費用・固定資産税・管理費などを同じ期間で入れましょう。売却収入は必ず手取りベースで見積もるのが理想です。また住み替え後の住宅価値は計算から外しているため、20年後に売る予定がある場合は別途資産価値も考える必要があります。
あわせて試したいシミュレーター
賃貸住宅の長期費用も比較:賃貸更新と引っ越し、何か月で元が取れる?。関連する条件も入力し、複数の視点から比べてみてください。
参考資料
国土交通省・住宅に関する情報。制度や統計の正確な定義、最新の条件は一次資料を確認してください。
※このページは一般的な情報提供を目的とした概算シミュレーションです。個別の税務・法律・年金・保険・金融商品の助言を行うものではありません。