子ども2人の教育費はいくら?年齢差・私立進学で変わるピークを無料シミュレーション

「子ども2人の教育費は、いくら準備すればいい?」「8歳差なら大学費用が重ならず楽になる?」。教育費を考えるとき、合計金額だけでは実際の家計負担が見えません。なぜなら同じ2人でも、年齢差や公立・私立の進路によって、支払いが集中する年度は大きく変わるからです。

このページでは、子ども1〜3人の年齢と進路をそれぞれ設定して、今後の教育費総額、もっとも支出が大きい年度、積立資金の不足額を一度に計算できます。登録不要・無料で利用できます。

FREE CALCULATOR 01

きょうだい教育費シミュレーター

1〜3人の年齢差・進路を個別設定し、教育費が重なる時期を見つけます。

🎓
子どもの人数

積立・試算条件

これからの教育費合計—
教育費のピーク——
教育資金の累計不足—

各年度の教育費(子ども別)

1人目 2人目 3人目
年度1人目2人目3人目合計資金不足

注:年齢は各年度の学年相当とみなし、0〜2歳の保育料等は含めません。大学は4年制、自宅・下宿等の学生生活費を参考値として使用。各種助成、奨学金、受験費、個別の入学費用等は反映しません。積立は年末に年間12か月分を加算、教育費は同年末に支払う簡易モデルです。支出の時点や運用成果によって結果は変わります。

統計出典:文部科学省・令和5年度学習費調査(2026年訂正) / JASSO・令和6年度学生生活調査。基準額を初期値に使用。計算結果は目安です。

子ども2人の教育費は、年齢差でどう変わる?

例えば上の子が12歳、下の子が4歳なら8歳差です。上の子が大学に進学するころ、下の子は小学校高学年に相当します。一方、2歳差の子ども2人であれば、大学在学の時期が重なる可能性もあります。どちらが家計にとって楽かは一概には言えず、大学費用が同時に発生するかだけでなく、家計に必要な支出が何年間続くのかも確認が必要です。

上のシミュレーターでは、子どもごとに小学校・中学校・高校の公立私立、大学の進学区分と自宅・下宿を選択できます。年齢を変更すると年度別の棒グラフが自動更新されます。棒グラフの高さがもっとも大きい年が、その条件での教育費のピークです。

公立と私立の違いは「授業料」だけではない

文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」では、学校教育費だけでなく、学校給食費や塾・習い事などの学校外活動費も含む年間学習費が公表されています。2026年1月に一部数値が訂正され、公立小学校は年間366,599円、私立小学校は1,741,516円、公立中学校は542,450円、私立中学校は1,560,359円となりました。

高校も学校種別で差があり、公立高校(全日制)は596,954円、私立高校(全日制)は1,179,261円です。これは全国の調査に基づく平均額であり、通学地域や部活動、塾、世帯によって実際の負担は異なります。出典:文部科学省・公表数値等の訂正

大学費用は「自宅通学か下宿か」も重要

日本学生支援機構の「令和6年度学生生活調査」では、大学学部・昼間部の学費と生活費を合わせた学生生活費が示されています。例えば国立大学の自宅通学は年間約120万円、私立大学の自宅通学は約191万円、私立大学で下宿・アパート等の場合は約269万円が参考額です。

ただし、ここでいう学生生活費は家族からの仕送り額そのものではありません。学生自身の支出を含むため、家計が実際に負担する金額を求めるときは、奨学金、アルバイト収入、授業料減免、下宿生活費の分担などを別途検討する必要があります。出典:日本学生支援機構・令和6年度学生生活調査

積立額を変えて「いつ資金が足りなくなるか」を確認

教育費の総額が大きくても、毎月の収入から支払える家庭もあれば、あらかじめ資金を用意しておきたい家庭もあります。そこでこのツールには、現在の教育資金残高、毎月の積立額、想定運用利回り、教育費の上昇率を入力する欄を設けました。

不足額は、各年度の教育費を積立資金だけで支払うと仮定した場合の概算です。給与などの通常の家計収入から教育費を負担するケースは反映していないため、不足額が出ても、家計全体が赤字になるという意味ではありません。資金の準備方法を考えるための指標として使ってください。

入力例:12歳と4歳のきょうだいなら、どの年がピーク?

初期設定では、上の子12歳・下の子4歳で、中学校と高校は私立、大学も私立・自宅通学を選んでいます。教育資金200万円、毎月5万円の積立、年2%の運用利回り、教育費の上昇率年1%、試算開始年度2026年とすると、将来分の教育費合計は約3,729万円、支出のピークは2035年度の約379万円という結果になります。数字は年額を四捨五入して表示しています。

この条件では教育資金だけで支払うと累計不足額が約2,444万円になります。ただし、子どもの学校費用を毎年の給与収入などから支払う分は差し引いていません。また、大学生の学生生活費をすべて家計で負担するという仮定でもないため、これは家計全体の赤字予測ではありません。

結果を家計の予定に生かす3つの見方

まず「合計費用」で長期的な準備額を確認し、次に「ピーク年度」で現金を厚めに残す時期を見つけましょう。最後に、毎月の積立額を1万円ずつ増減させ、教育資金の不足表示がどれだけ変わるか比較すると、資金計画の見直しに役立ちます。年齢差を変更しても、子ども全員の進路が同じなら学習費の基本額そのものは変わりません。主に変わるのは支出が重なる年度と支払うタイミングです。

計算前に確認したい注意点

シミュレーターでは年齢を学年相当として扱い、0〜2歳の保育料や教育費、大学受験費用、学校固有の入学金、各種補助制度を個別には反映しません。大学は4年制で計算します。各年の平均額はあくまで基準値であり、将来の進路・授業料・物価・運用成果を保証するものではありません。

まずは「全員公立」「中学から私立」「大学は下宿」のように条件を変え、年度別の支出がどれほど動くか見比べてみましょう。大切なのは平均額をそのまま信じることではなく、自分の家庭で費用が集中する時期を把握することです。

関連する無料シミュレーター

教育費と並行して住宅ローンも支払っている家庭なら、住宅ローン繰上返済と投資の比較シミュレーターも参考になります。教育資金と住宅資金を同時に使い切らないために、資金の優先順位を分けて考えてみてください。

最終確認:2026年10月30日。使用統計:文部科学省令和5年度調査(2026年訂正)、日本学生支援機構令和6年度調査。この記事は一般的な情報提供を目的としたものです。