転職先から「年収100万円アップ」を提示されたら魅力的に感じるでしょう。しかし、在宅勤務が減って出社日数が増えたり、片道通勤が長くなったりすれば、使える時間は少なくなります。給与額だけでは本当の変化が見えません。
このツールは、年間手取り、仕事に使う時間、往復通勤時間、自己負担費用を組み合わせて「実質時給」を比較します。年収アップだけでなく、同じ1年で家族や趣味に使える時間が増えるか減るかを考えるためのシミュレーターです。
条件を変えてシミュレーション
入力を変えると結果とグラフが自動で更新されます。
年収額ではなく「年間手取り」を入力。通勤時間は片道、休暇は週休日以外の日数です。1年52週の簡易モデルで、通勤拘束時間を実質時給の分母に含めます。
結果を計算しています。
すべて概算です。将来の収入・価格・制度変更を保証するものではありません。入力値はブラウザ内で計算します。
給与ではなく「使える手取り額」で比較する
最初に現職と転職先の年間手取り額を入力します。年収の額面が100万円増えても、所得税や住民税、社会保険料などの影響があるため、手取りが同額だけ増えるとは限りません。ここでは税率を簡易推定せず、給与明細・内定条件から求めた年間手取り見込みを使う設計です。
さらに、会社負担ではない通勤費、ランチ代、仕事用の自己負担費用などを月額で入力できます。実質的に使えるお金は「年間手取り−月々の自己負担費用×12」です。福利厚生や住宅手当が手取りの計算に含まれるかどうかも確認しましょう。
通勤時間を含む実質時給の計算
働く日数は「週勤務日数×52週−週休日以外の年間休暇日数」で概算します。この日数に1日の所定労働時間と往復通勤時間を掛け、月の残業時間12か月分を加えた時間を、年間の仕事関連拘束時間とします。実質時給は、自己負担費用を引いた年間手取りをこの拘束時間で割った金額です。
たとえば現職が片道15分、転職先が片道65分なら、年間240日出社する条件で通勤時間は年間120時間から520時間へ増えます。差は400時間です。さらに残業が月5時間から15時間に増えると年間120時間の増加が加わり、合計で年間520時間の拘束増になります。
年収アップでも実質時給が下がる例
仮に年間手取りが現職500万円、転職先580万円、自己負担が月5,000円と1万5,000円であれば、自由に使えるお金はそれぞれ494万円と562万円。増えるのは年間68万円です。ただし前述の通勤・残業条件では、仕事関連の拘束時間は現職約2,100時間、転職先約2,620時間になります。
この例の実質時給は現職約2,352円、転職先約2,145円です。収入総額は増えても、拘束時間で割ると減るという結果になります。これは転職が悪いという意味ではなく、「お金」と「時間」のどちらを重視するかを判断する材料です。
在宅勤務や週休3日にも応用できる
週の出勤日数と通勤時間はそれぞれ別に変更できます。週5日勤務から週3日勤務になり、年間手取りが減る場合でも、実質時給が上がるかもしれません。逆に高い給与でも長時間通勤・残業が続くなら、自由時間が大きく減るケースもあります。
入力する残業時間は所定労働時間に上乗せする時間です。1日の労働時間へ残業を含めたときは月残業を0にするなど、二重計上を避けてください。また在宅勤務日に通勤が発生しない場合、「週の出勤日数」は実際の出社日ではなく勤務日数を表すため、通勤時間を勤務日あたりの平均値に調整すると概算に近づきます。
数字にできない転職の価値もある
昇進機会、職場の人間関係、仕事の内容、働く場所の自由度、職務経験、健康状態などは金額に直せません。通勤時間が長くても、通勤中に読書ができたり、転職後のキャリアが広がったりする価値があります。数値は意思決定を支える一つの材料です。
モデルは年間52週を使う近似です。祝日、有給休暇取得率、育児や介護による急な休み、転職直後の有給付与、退職金、持株制度、将来の昇給・賞与、社会保険制度の影響は自動反映しません。内定条件と現職の実績をそろえてから比較してください。
よくある質問
年収額面をそのまま入れてもよいですか?
おすすめしません。「年間手取り額」の入力欄です。税金や社会保険を差し引いた後の見込み額にしてください。
通勤が週2回だけの場合は?
仕事全体の勤務日数はそのまま入力し、片道通勤時間を週あたりの平均値に換算してください。週5勤務・週2出社で片道60分なら平均片道24分が目安です。
実質時給の高い方が必ずよい転職先ですか?
いいえ。待遇、キャリア、家族との時間、健康、安定性などを合わせて判断してください。
関連するシミュレーター
週休3日・時短勤務と手取り、通勤時間の価値を計算もあわせて試してみてください。
参考資料・計算の前提
総務省統計局「令和3年社会生活基本調査 生活時間の結果概要」。初期入力値は条件比較のための例です。実際の契約・制度・税額とは異なる場合があります。
作成:2026年11月4日。計算結果は入力条件に基づく概算で、将来の支出・保険料・待遇などを保証するものではありません。契約前には各社・公的機関の最新資料をご確認ください。